私たちの研究室では、地震や津波、洪水、土砂災害をはじめとする様々な広域自然災害を対象に、衛星画像やスマートフォンGPS、SNSデータによる広域被害把握技術の高度化や、災害時の様々なステークホルダーによる意思決定の高度化に関する研究、それらを基盤とした災害に強い社会システムの構築を目指して、日々、研究に取り組んでいます。

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1.衛星画像による広域被害把握

衛星画像やドローン空撮画像により、これらの早期被害把握技術の開発に取り組みます。これらの画像を入力データ、被害程度を出力データとするモデルを構築するとともに、そのモデルの背景にある物理的な根拠や、データ間の関係を探求するのも、重要な研究テーマと考えています。

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2.位置情報付SNSによる被災者の状況把握

被災時に個人から発信されたSNS情報も、被災地の情報を知るための重要な手掛かりと考えています。SNSで発信されたテキストには、様々な情報が含まれているため、その中で被災地支援につながる情報の内容や位置を抽出する技術が必要になります。

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3.スマートフォンGPSによる人流解析

災害が発生すると、道路が使用できなくなったり、危険な領域に立ち入れなくなることで、人の流れが大きく変化します。これらの変化は、被災地の被害状況の把握や、目に見えづらいインパクトの評価を行う際に、手がかりになる情報と考えています。大量のGPSデータから被災地支援につながる情報を抽出することも、重要な課題の一つです。

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4.防災上の様々な意思決定支援

上記の技術的な課題を克服するだけでは、社会の防災力向上を目指す場合、不十分です。上記の技術をもとに意思決定を支援する方法やその社会実装の方法も考えないといけません。本テーマでは、知識科学的なアプローチにより、上記の技術を統合し、意思決定につなげていくための方法論と、その普及方法について探求します。